II．「自己責任」への視点

○責任から逃げ出した団体・新聞社

　さて、ところで、私は前回、自己責任という言葉が、無定義のまま、一人歩きしていることを指摘しておいた。『サンデー毎日』や『週刊現代』の記事、東京大学の教職員有志の呼びかけ文などは、あたかも政府の政治的操作によって〈自己責任〉論が横行しているかのように見せかけているが、むしろそういう文章こそが無責任にこの言葉を乱発している。そのことも指摘しておいた。

　ただ、その原稿のフロッピーを、4月の28日、HPの管理者に渡した後、私自身の認識の欠落部に気がついた。北田暁大や東京大学教職員有志の程度の悪い文章を読み、頭に少し血が昇っていたためであろう、イラクで人質にされた3人と2人を庇い、各自の責任を免責してやろうとするキャンペーンの動機を一つ、ついうっかりと見落としていたのである。

　いずれ政府は、国会その他の場において、あの3人と2人の救出と帰国に関して、どれだけの省庁が、夫々どのような役割を担ったか、明らかにしなければならないだろう。それと共に、夫々の省庁がどのような支出項目に従って、どれだけの経費を負担したか、明らかにすることになるはずである。

　これまでの人質事件の場合、救出の交渉に当り、経費を負担したのは、おそらく人質にされた人を派遣した民間会社や、政府機関だった。私はそんなふうに理解している。ところが、今回の5人の場合、そのような形で責任を負うべき／負ってもらうべき会社や機関が、「あの人は、私（たち）が派遣したのだ」と名乗り出なかった。5人のそれぞれに関して、一種の仲間意識を標榜する団体や組織や個人がたくさん現われ、同情や共感を熱心に語ってはいたが、しかし自ら進んで責任を負おうという団体も組織も個人もいなかった。

　最初の「人質」3人のうち、一人は劣化ウラン弾の危険性を訴えるNGO「NO!!　小型核兵器（DU）　サッポロ・プロジェクト」を立ち上げ、その代表になった、という（『週刊朝日』4／23日号・『サンデー毎日』4／25日号）。もしそうならば、彼の身分を保証し、彼が出かけるのを支持し、支援し、だから当然責任を負うべきNGO組織が存在しているはずである。

　ところが、『週刊朝日』4／23日号は、「同サッポロ・プロジェクトに所属する出版社社長、日色無人さん」と、「市民運動を通じて知り合った北海学園大学助教授の山本宏さん」の談話を紹介し、『サンデー毎日』4／25日号は、「今井さんとともに「劣化ウラン弾廃絶キャンペーン」を展開いていた伊藤和子弁護士」の談話を紹介しているが、いずれも「今井君をどうしても助けたい」とか、「無事で戻ってほしい」とかと、綺麗事を言っているだけだった。どういう組織的な合意と支援体制の下に、彼を送り出したのか、触れようとしていない。週刊誌の記者は、その肝心な点に関心を持たなかったらしく、一言半句も触れていなかった。これらの人を初め、あのNGOは、彼を送り出した責任には頬かぶりして、知らぬ顔の半兵衛を決め込んでしまった。そう見なされても仕方がないところだろう。

　最初の「人質」3人のうち、もう一人については、アルジャジーラの流した映像に、朝日新聞社の「入館証」が映り、それならば彼は、朝日新聞社と契約して出かけたのではないか。当初はそういう見方が有力だったらしい。だが、朝日新聞社は大急ぎで否定し、「いや、あの人は、出発前に編集部に顔を出し、『いい写真が撮れたら、お送りします』と挨拶をしていっただけだ」という意味の釈明をした。朝日新聞社の依頼で出かけたことを認めてしまえば、少なくともこの人については朝日が責任を持ち、経費を負担しなければならないからである。

　その意味で朝日は、〈蜥蜴（とかげ）の尻尾切り〉にも似たやり方で逃げを打ったわけで、その代わり朝日は、政府の責任を声高に言い立てた。世間の非難が朝日に向くのを躱すためだったのだろう。朝日は、〈自己責任〉論が政府の政治的な操作によるものであるかに見せかけ、3人と2人の責任を免責する理屈を世論化したい／せずにはいられない動機を持っているのである。

○それぞれの説明責任

　私は迂闊にも、そのように裏を読むことができなかったわけだが、それはともかく、私は次のような責任が政府にはあるだろうと考えていた。

　政府は、私が知る限り、まだ3人と2人の「自己責任」概念を公的に表明することをしていない。ただ、帰国に要したチャーター機の実費は、彼ら（または彼らの家族）に負担させることにしたらしい。しかし、なぜそういう処置にしたのか／処置に止めるのか、説明していない。今回の事件に関連して、警告を無視して冬山に登って遭難した場合が、しばしば例に挙げられた。その場合、自治体や警察、自衛隊、地元の山岳会員などが捜索と救助に要した経費は、遭難した当人やその家族に請求される。私はそう理解しているのであるが、先の3人と2人のケースはそれに該当しないのだろうか。もし該当しないと考えたのであれば、政府はそう考えた理由を明らかにする説明責任を負っているはずである。

　それと共に、私は、人質にされた人たちにも最低次のようなことを説明する責任があるはずだ、と考えていた。
　例えば最初の3人について言えば、どの時点で、誰の発案によって、3人が行を共にすることになったのか。誰が、誰を、どういう理由で誘ったのか。
　3人はバグダッドに入った後も一緒に行動するつもりだったのか。報じられたところによれば3人の目的はそれぞれ異なっていたようだが、とするならば、3人はどこで、どんな順序で別れ、各自の仕事に取りかかる手はずになっていたのか。言葉を代えれば、3人のそれぞれについて、どんな団体、組織が受け皿となり、出迎え、協力してくれることになっていたのか。その団体、組織とは、事前に、どのような打ち合わせをしていたのか。
　それとも、出迎え、協力してくれる、どのようような団体、組織も予定せずに、いわば出たとこ勝負で目的を果そうとしたのか。そんなことが可能だと考えていたのか。

　私はこのような質問が、特に苛酷な問いかけだとは考えていない。3人が〈解放〉された後、現地で接触した政府の人間は、当然その種の質問をしたことだろう。ただ、その内容は、私の見た限り、どの週刊誌や月刊誌にも載っていなかった。

　4月30日、男性2人のみの記者会見があり、夕食時、テレビ局が数分に切り詰めて編集したニュースを流していたが、1人は「イラクの現実を伝えることが「自己責任」を果すことになると思う」という意味のことを言い、もう1人は「自分はジャーナリストとして危険を承知して行ったのだから、「自己責任」という言葉で問われていることには当らないのではないか」という意味の返事をしていた。もちろん前者は「自己責任」という言葉の意味を故意にはぐらかし、後者は開き直っていたにすぎない。

　もう一つ驚いたのは、自分が他の2人に対してどういう責任を感じているか、お互いの関係に関する人間的な位相からの言葉が聞かれなかったことである。ずいぶん心理的にはタフな人たちだね、と私たち家族は感じ入ってしまった。 いずれにせよ、こんな返事を聞かされて、それで納得して／させられてしまった記者団は、お粗末だったというほかはないだろう。