〈イデオロギーのマーケット争い〉
歴史研究という学問は、生産性という観点で見れば、研究対象である歴史を生産し再生産するわけでない。その意味では生産性が極めて低い学問であって、せいぜい「歴史認識」という名目でイデオロギーを生産しているにすぎない。
私は、将来構想委員会という、文学部を大学院大学とするための理念と基本構想を作る委員会の委員長をしていたことがある。ある時、自分たちの学科は、現在、どれだけのことが出来るかを語ってもらうことになった。文学科、哲学科、行動科学科からはそれぞれ幾つかの現実的な見通しが出されたが、史学科の委員は黙っている。水を向けてみたところ、彼は半ば困ったような、半ば開き直ったようなうす笑いを浮かべて、「歴史認識」と、一言だけ答え、私たちは何となく気勢を殺がれ、白けてしまった。
なるほどなあ……個別なテーマによる歴史研究は行われているけれど、大学院の史学科が全体として、どのように社会のニーズの応え、どんなタイプの高度な専門的知識を備えた人材を養成することができるか、そういう次元で問題を立ててみると、「歴史認識」としか言いようがないわけだ。〈歴史研究は、歴史の生産にかかわっているわけでなく、まして過去を生産するわけにはいかないからな〉と私はトンチンカンなところで感心し、同情もしてしまったのである。
国語という教科は文学作品などの教材の選び方によって、いろいろな立場や視点を取り込むことができる。ところが、歴史教科書は執筆者が新たに書き下ろすものであって、しかも全編を通じて、一定の視点と方法と文体を維持しなければならない。それを用いる教師の立場からしても、もしその視点と異なる見方を許容することになれば、それまで教えたことまでも修正せざるをえなくなってしまう。
ふたたび国語と較べて言えば、国語の教師は文学教材の研究を通してさまざまな読みと鑑賞の仕方を学び、それが生徒の多様な読みと鑑賞を受け止め、位置づけ、評価する基盤となるわけだが、歴史の教材研究は教科書の記述を補強するための図録（地図や写真）の作成が中心となる。それだけに、小林よしのりの指摘のように、写真の信憑性が疑わしいということになれば、パニックに陥らざるをえない。また、生徒が別な見方や、それを裏づける材料を知って、それを教室で持ち出せば、自分の立場を失ってしまいかねない。その意味で歴史という教科は意外に狭量な、時には排他的な教科なのであり、別な見方をすれば、それだけに貴重なイデオロギー再生産の機会であって、これとともにマーケットまでも失う羽目になれば、大変な痛手をうけることになるだろう。学校は歴史研究者にとって、イデオロギー争いのマーケットなのである。
〈国民国家論というトータリズム〉
その争いのなかで、ある大切なことが見落とされてしまう。
それは、国民国家という概念自体がtotalization（全体化、または総力化）の観念を含んでいる、という点である。明治以来の政治過程、生産過程、経済過程、法体系の生産過程、文化過程、言語過程などは、お互いに反響し合う面を持ったが、それぞれが言わば無関係の関係を辿ってきた。ところが、国民国家という概念に憑かれた人たちは、――これを支持する人も、これを批判する人も――いずれも全体化または総力化の過程と見なし、どんな出来事も、国民国家を創出する／国民国家に統合される「大きな・基底的な物語」（grand narrative）の一エピソードとして解釈し、意味づけてきた。これは論理における国民国家の自己目的化と言うべきであり、また別な面からみても、彼らの「歴史認識」は、いずれも目的論的な歴史観のヴァリエーションにすぎないのである。
彼らの議論は、どこまで行っても国民国家の観念に拘束されて、出口なしの鬱陶しさを感じさせてしまう。それは、彼らみずからが、このtotalization（全体化、または総力化）の呪縛にかかっているからにほかならない。 ポストコロニアリズムもそれをグローバルな規模で再演してみせる物語であることを、よくよく承知しておく必要がある。