（８）ポツダム宣言の裏側　―戦後「天皇制」言説の枠組み―

　なお、補足すれば、ポツダム宣言は、ポツダム会談の合意を経て発表されたように受け取られがちだが、じつは両者は関係がない。宣言はすでにアメリカが用意していた。だが、ポツダムにおけるトルーマンとチャーチルとスターリンの議題は、ドイツの戦後処理であって、対日勧告を議するためではなかったのである。ソ連はまだ「日ソ中立条約」に縛られ、日本と交戦しているわけではなく、だからトルーマンとしては、スターリンに宣言内容を打ち明ける必要など認めていなかった。会談を始めるに当たって、トルーマンは、スターリンに、対日戦争への参戦を促すつもりだったと言われている。だが、会談の直前に、アメリカから原子爆弾の実験に成功した旨の報告が入り、トルーマンはソ連の参戦がなくても、日本を降伏させる目算が立った。日本問題は話題にもしなかったのである。

　もちろんトルーマンはチャーチルに宣言の内容を相談したが、ポツダム会談の最中にイギリスの選挙結果が出て、労働党が勝利を収め、チャーチルはイギリス首相の座を去らなければならなかった。トルーマンは重慶の蒋介石に草案を送り、承諾を求めたが、蒋介石がつけた注文はただ一つ、「自分は中国の元首であるから、宣言文の署名の順序は、イギリスの前であるべきだ」ということだけだった。

　そんなわけで、ポツダム宣言はアメリカの手によって作られたものだったが、その成文が出来るまでには、天皇制をめぐってさまざまな議論があったらしい。ポツダム宣言の草案を作った、当時の国務長官代理、ジョセフ・グルーはむしろ天皇制の存続を考えていた。その理由は、彼の回想記『タービュレント・イアラー』によれば、次のようなことであった。「私は、広範囲にわたって直接に経験した日本人の心理と、ものの考え方をもとにして得た信念を、長い間主張し続けてきた。その信念というのは、〈アメリカの求めている“無条件降伏”は、“もし日本人自身が皇室の存続を望むなら、現在の皇室を撤廃することを意味しない”〉と、アメリカ大統領が公式に発表しなければ、日本の降伏は、軍隊の敗北にもかかわらず、まったく無い、ということである。／さらに、もしそのような声明が一九四五年（昭和二十年）五月二六日前後のB29の攻撃による東京の大打撃ののち、すぐに発表されたならば、天皇と平和論をとなえる天皇の助言者の側は、主戦論者をものともしないで非常に強まり、そしてそのような声明によって早期降伏への道は開けはじめただろう、と信じる」。

　このように考えていたグルーは、5月28日、トルーマンを訪問して、草案を手渡し、次のような見方を伝えた、という。「日本において天皇と天皇制は、攻撃的な軍国主義の根源であると主張するものたちは、日本の歴史をほとんど知っていない。約七百年間、日本の天皇は、実際には帝位を奪われ、京都で不安定な存在としてやっと暮らしを立てていた。そしてその間、天皇を追い出した将軍たちは、東京で支配していた。（中略）もしヒロヒトが一九四一年軍隊を支持し、宣戦の詔勅を承認することを拒否したならば、おそらく彼は、彼の先祖の運命を負わされていただろう」。

　彼のような意見は、アメリカ国内では少数派だったが、全くなかったわけではない。

　「無条件降伏の固執は、戦争を長期化させる。連合国は、日本に対する最小限度の条件を規定して、世界に発表すべきである。もし現在の政治形態の保持が日本の面目を救い、わが方の条件の受諾を可能ならしめるなら、日本にその面目を与えるべきだ」（共和党上院議員ホーマー・ケープハート、『デイリー・エキスプレス』7月13日）。

　「日本が占領領土の返還、海軍、空軍の破壊、造船能力の大縮減、などの条件を受諾すれば、連合国は、日本本土に侵入または占領しないで、少数の監視隊を派遣することにとどめるだろう。そして日本は、自己の政府、および天皇陛下を持つことを許され、国内問題、社会問題につき干渉を受けないし、民需用の石炭、鉄鋼、石油の供給を国外からもとめることができよう」（『ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン』7月18日）。

　「日本のいままでの統治者は、日本の将来を決する役割に参加することはできない。しかしこれは、必ずしも天皇を排斥するものではない。天皇はいわば軍国主義の俘虜となられていたものであって、日本の将来の安定勢力として有力な存在であろう。ただし天皇は、対米友好策を採って来られた明治天皇の政策に復帰されねばならない」（上院議員エルハート・トーマス、およびトーマス・ハート、7月18日）。

　「トルーマン大統領は、ポツダムに出発前に、対日和平計画をたてたが、その基本的な特徴は、天皇の面目保持を許すことにある。これは米英の弱み、または妥協を意味するものではなく、天皇を退位から救おうとする寛大な和平の態度から出たものである。トルーマンは、天皇だけが、将軍や国民に武器の放棄を納得させることができる、と信じている。もし天皇の退位をしいれば、米英はさらに日本人の頑強な抵抗に直面し、今後、数十年にわたって日本の占領を余儀なくされるだろう」（ロンドン『ディリー・メール』7月19日）。

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分かるように、以上は全て「勝者の論議」であって、天皇制を肯定的に評価していたわけではない。要するに、日本が降伏しやすい条件を提示して、連合国軍の損害を出来るだけ少なくするための方策だったのであるが、これを「無条件降伏」の修正案と見て、強硬に反対する声も強かった。

　たとえば、ルーズベルト大統領の国務長官で、「太平洋戦争」の開戦直前、日本に最後通牒とも言うべき方針をつきつけたコーデル・ハルは、『回顧録』のなかで、次のように回想している。「一九四五年七月、バーンズ国務長官がポツダム会談に出発する直前、私のアパートに電話をかけてきた。そしてトルーマン大統領が彼に与えた、という宣言案の内容を説明した。ポツダム会議の席上で、アメリカが提案を予定しているこの宣言案の中には、もし日本が講和に応ずるならば、天皇制は維持されるであろう、という一項目が含まれていた。／バーンズは、どういうものだろうか、と私の意見を求めた。（中略）しかしその宣言案は、あまりにも日本に寛容すぎるように思われた。特に、いままでわれわれは断固たる態度で、無条件降伏を強調していた、と私は答えた。／そんな宣言は、天皇制の存続を保証するだけでなく、天皇の下における支配階級の封建的な特権までを保証することになる、と指摘した。私は、天皇と、その支配階級から、その法外なまでのすべての特権を剥奪しなければならない。そしてあらゆる人たちは、法の前に平等にしなければならない、といった――」。

　ここでいう「もし日本が講和に応ずるならば、天皇制は維持されるであろう、という一項目」は、具体的には、次のようなまわりくどい表現だったらしい。「もし平和を愛する日本国民が、攻撃的な軍国主義の将来の発展を不可能にするような平和政策を、その政府がとっていると確信するならば、現在の皇室の下での立憲君主制を含みうる」。ハルの反対意見は、一面から言えば「法の前の平等」という原則論に立っていたが、反面では、「万一この方法が成功するなら、確かに大きな効果があるだろう。しかしこの提案の、実際の効果については、だれも知っている者はいない。日本の軍国主義者たちは、この宣言を妨害することに一生懸命になるだろう。逆に、日本は勇気づけられることも考えられるし、また、そんなことになれば、恐るべき政治的反発が合衆国内で起こるだろう」という、現実的な懸念に基づいていたのである。

　「満州事変」以来、日本と抗争を続けていた重慶の蒋政権はもっと強硬だった。「支那は天皇を、戦争に対し、また支那および太平洋における日本の残虐行為に対し、主たる責任ある戦争犯罪者として宣言すべきことを提議する。もし連合国が、新民主日本を建設せんとするなら、日本国民を古い政治理念から解放しなければならない。日本の皇室は、封建主義、ならびに侵略の根源となったものだから、廃止されねばならない」（国民参政会決議。重慶放送7月18日）。

　アメリカとは比較的協調的だったイギリスにも、次のような意見があったのである。

　「もし天皇が、その広大な権力を行使し、平和の手を差しのべれば、多数の米英人は、大西洋憲章、つまり“各国民は、その選択する政治形態を許される”の原則に従って、日本を迎えるだろう。しかし、もし日本が最後まで戦争を続けるというなら、天皇は、日本の戦争マシンの基本的部分にして、巨大な戦争犯罪に対する責任者とみなされるだろう」（『ヨークシャー・ポスト』7月23日）。

　「無条件降伏は、戦争の終結に際してはきわめて満足なことであるが、しなし平和の問題に当たっては全く不十分である。日本が敗北したあとの、政治的、経済的問題は、ヨーロッパよりも簡単ではない。ニューヨークからの報道によれば、グルー覚え書きは、天皇制を維持し、日本人に、日本の政治形態を選ばせることを許す、というが、これにはいろいろな意見が出ている。／たとえば皇室は、日本軍国主義の全神話と密接に結びついているものだから、皇室は廃止すべきである、というのが多くの専門家の信ずるところである」（『マンチェスター・ガーディアン』7月24日）。

　だいぶ引例が多くなったが、当時の意見分布がどのようなものであったか、おおよそ見当がつくであろう。現在のホワイト・ハウスのなかでは、イラクや北朝鮮の「処理」に関して、この種の「勝者の論議」が交わされているかもしれない。

　ただ、以上のような論議もまた天皇（制）論としてとらえてみるならば、天皇（制）にネガティヴな意見の特徴は、それを軍国主義や封建遺制や大財閥の根拠と見みなす傾向を持ち、「三二テーゼ」的な天皇制論とシンクロナイズしている。他方、多少でもポジティヴに見る立場は、そのような擬似社会科学的な言葉を用いず（たぶん意識的に拒否して）、天皇を政治的には非力な、しかし日本人には絶大な影響力を持つ存在として描いている。この二つが戦後の天皇（制）論の類型を作ってきたと言えるだろう。

　そして前者は、後者を「反動」と決めつけることで、自分を「進歩」として表象し、後者は前者を「伝統破壊」と決めつけることで、自分を「精神的伝統の擁護者」とうぬぼれている。このうっとうしい対比構図は現在も続き、不毛な政治的敵対の運動をまきおこしているわけだが、相手がいなければ自分の存在根拠を見出すことができない点で、要するに一つ穴の狢（むじな）にすぎない。相手を誇大に危険視してみせることでしか、自分を大きく見せかけることができない点でも、狢（むじな）の妖術（あやかし）に似ている。

　さらにやっかいなのは、いずれも天皇（制）の本質などという本質主義（エッセンシャリズム）的な思考法に、まだ囚われていることである。どちらの天皇（制）論も、もし戦前の天皇（制）論に照らしてみれば、「不敬罪」を免れないだろう。ということは、つまり、天皇（制）とは歴史的に相対的なものであって、では、一貫して不変な本質はどこにあるか。それは土俗的な「生き神様信仰だ」などと言ってみたところで、それもまた仮説的で、相対的なものでしかない。

　それならば、とやかく本質規定などしないで、政治的にはきわめて可塑的な形式として押さえておけばいいのじゃないか。結局そういうところに落ち着かざるをえず、上のような理由ではなかったが、アメリカ政府の首脳部は賢明にも天皇（制）には言及しないことになった。

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グルーは大統領の一行をポツダムに送り出した7月7日、国務省の幹部を集めて、草案を紹介し、「これを早期に発表することに自分は賛成であり、また、日本から天皇制を廃止することは、絶対に不可能であること、戦争に責任のあるのは軍部であって、天皇ではないこと、最も肝要なことは、軍事機構と大財閥の除去であること。そしてこのことは、決して無条件降伏の字句の変更とは解釈され得ないだろう」と力説したらしい。

　ところが、それに対する反応は、次のような疑問や意見ばかりだった。

　「もし天皇が、日本が戦争をするうえに重要でなければ、なぜ軍閥が、あれほど強く天皇の存続を主張するのか理解できない」（国務次官アチソン）。

　「天皇制は、軍部が日本人を支配する上に役立つ道具にしたものである。ナチの政治制度は廃止されているのに、なぜ日本だけを残すのか」（マクリッシュ次官補）。

　「はっきり天皇制を残す、などといわないで、ただ日本人は、平和的な政府を作ることが許される、といえば、それでいいではないか」（ダン次官補）。

　「われわれは、日本の軍事的支配機構を除こうとしているのだから、日本人には、彼ら自身の選択する政府を発展させる機会が与えられる、というだけでいい」（国務省法律顧問ハックワース）。

　つまり、グルーの意見を支持する人間は一人もいなかったわけだが、議論の落ち着く先はおよそこんなものだったのであろう。要するに天皇制の問題には言及しない、ということである。

　またそれとは別に、7月16日、アメリカ軍の作戦会議において、マーシャル参謀総長は、軍事的な観点から、「天皇がその地位を維持しておれば、日本本土以外の地域における停戦に影響を及ぼすことができるだろうから、戦闘行為が完全に停止するまでは、天皇制の問題に触れるべきではない」と主張した。

　他の軍人たちも、天皇制には言及しないことに賛成だった。彼らによれば、「天皇制のもとに立憲君主制を認める」という表現は、次の如く二様に解釈される恐れがあったからである。「A、天皇制は認められても、現在の天皇の退位、あるいは戦犯として追及されることはありうる」。「B、いままで通りの天皇制の維持、天皇崇拝を継続してもかまわない」。Aの場合は、日本人はこの宣言を受諾しないかもしれない。また、Bのように解釈された場合、連合国としては承諾しがたい。それならば、いっそ天皇制には触れないほうがいい。

　そういう結論となって、リーヒィ統合参謀長会議議長が「覚え書」を大統領に送り、天皇制から切り離した形で、軍国主義（者）の排除ということだけが強調されることになったのである。
　「吾等は無責任な軍国主義が世界より駆逐せらるゝに至る迄は平和、安全及正義の新秩序が生じ得ざることを主張する者なるを以て、日本国国民を欺瞞し、之をして世界征服の挙に出づるの過誤を犯さしめたる者の権力及勢力は永久に除去せられざるべからず」。
　「吾等は日本人を民族として奴隷化せんとし、又は国民として滅亡せしめんとするの意図を有するものに非ざるも、吾等の俘虜を虐待せる者を含む一切の戦争犯罪人に対しては、厳重なる処罰を加へらるべし。日本国政府は日本国国民の間に於ける民主主義的傾向の復活強化に対する一切の障碍を除去すべし。言論宗教及思想の自由、並に基本的人権の尊重は確立せらるべし」。

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　もう一度現在の状況に引きつけてみれば、アメリカの攻撃威嚇に対する賛成・反対を問わず、各国の首脳たちはイラクのフセイン体制の存否には口をつぐんでいる。ポツダム宣言の時と同じ計算によるものであろう。北朝鮮に関しては、現在の体制の維持を保証した上で、話し合いによって解決する、という意味の議論が行なわれている。だが、そのような「保証」を文書化（公式化）することの是非そのものが、次の論議となるにちがいない。