〈III章〉
（３）中立国不在の戦争終結
|
（３）中立国不在の戦争終結 いわゆる第二次世界大戦の特徴の一つは、枢軸国と連合国との間を仲介しうるだけの、有力な中立国がなかったことであろう。中立国がなかったわけではない。南アメリカの大半の国は中立を守っていたのだが、両者の間を仲介できるほどの影響力を持っていなかったのである。 そのため、ムッソリーニのイタリアや、ヒットラーのドイツは国内を壊滅状態に陥れるまで戦わざるを得ず、無条件の降伏を強いられてしまった。だが、勝った側にとっても、これほど割の合わない戦争はなかっただろう。それまでの、古典的な戦争終結の方法から見れば、賠償金を取り、領土を割譲させうるはずなのだが、それも出来ないほど、相手を叩きのめしてしまった。それだけでなく、相手の復興を助けるために、また持ち出さなければならない。その余力を残していたのはアメリカだけで、イギリスは疲弊してしまっていた。それどころか、植民地の独立運動に直面しなければならなかった。 経済行為としての戦争、という観点から見れば、ポツダム宣言は、この割の合わない持ち出しを少しでも軽減しようという計算だった、と言えるだろう。 連合国にとって日本との「戦争」は、昭和16年の12月8日に始まったはずである。連合国側に重慶の中華民国が加わっていることに基づいて計算すれば、昭和12年7月7日の「日華事変」から、ということになる。この理屈からすれば、日本に負わせるべき「戦争」責任は、あくまでもこの「戦争」に関する事柄に限定しなければならず、それ以前から日本が領有していた地域について「責任」を問う根拠を持っていない。たぶんそれを知りつつ、昭和18年11月27日、アメリカ・イギリス・中華民国の三国は、「カイロ宣言」で、次のことを宣告した。 《引用》 ポツダム宣言はこれを踏まえて、「「カイロ宣言」の条項は履行せらるべく、又日本国の主権は本州、北海道、九州及四国並に吾等の決定する諸小島に局限せらるべし」と要求したわけだが、いま「カイロ宣言」読んでみると、かなり苦しい理由づけだったことが分かる。日本の領土拡大を「奪取」「占領」「盗取」「略取」と決めつめることでしか、「剥奪」「駆逐」を正当化できなかったからである。 ここで「樺太」が言及されていないのは、日本と帝政ロシアとの講和条約によって、日本がロシアから得た土地だったからであろう。それならば、「台湾」も同様に、日本が清国から割譲された土地ではないか。当然そういう疑問が出るところだろうが、おそらく中華民国の主張によって、「日本国が清国人より盗取したる一切の地域」に含めることにした。それでもまだ該当しないのは「朝鮮」だったが、これは「朝鮮の人民の奴隷状態」からの解放と独立、という大義名分によって正当化する。戦争終結後、日本は、解放と独立の方向で、台湾や樺太や朝鮮の人民と協議に入らなければならない。そういう条件づけも、論理的には可能な選択肢だったはずだが、カイロ宣言の三国の首脳にとって、そんなふうに考慮する余地はなかった。日本の支配から「解放」する。そういう形で、自分たちの領有権や影響力を確保しなければならなかったためである。 日本の政府は、しかし、直ぐにはポツダム宣言に反応しなかった。幾つかの証言によれば、日本と「中立条約」を結んでいるソ連が、中立国として、調停に立ってくれるように働きかけていた。今から考えれば、まことに甘い期待だったというほかはないが、もしソ連が仲介に立ってくれるならば、ソ連はその立場上、対日戦争に加わる口実を失う。いわばソ連が参戦に踏み切るのを防ぐ、一石二鳥の妙案だった。政府の首脳としては、ソ連を仲介に立てた講和会議のなかで、台湾や樺太や朝鮮を領有した経緯を確認し、その上で今後のあり方について基本的な合意を取りつければよい、と判断したのであろう。 しかし、スターリンはすでに昭和18年11月28日のテヘラン会談で、「ドイツが敗れ、ソ連に攻撃力が回復したら対日参戦し、「連合国の共同の勝利」に参加したい」と、ルーズベルトとチャーチルに約束していた。先に引用した『郵便報知』の社説は、「スターリン・ソ連首相がポツダムに手をあけて待機してゐるのも強（あなが）ち無駄ではあるまい」と、極めて含みの多い言い方をしている。何らかの情報を得ていたのかもしれない。それは何とも言えないのだが、ともあれその予測通り、スターリンは日本からの依頼には適当に応対し、これ以上引き延ばすとソ連の取り分がなくなる、と判断するや、8月8日、「中立条約」の破棄を通告する。と共に、対日戦争を布告し、満州や樺太、朝鮮への侵攻を開始した。戦争終結後の領土を確保するためである。ポツダム宣言はあえて「樺太」には言及せず、それによってソ連の利害心を刺激したのだ、と言えなくもない。 日本はこうして、中立国を失った。 |