I 章 大学紛争のなかで
(4)北大の制度的事情
(5)北大出身教官の「悲願」
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以上のような紛争と紛糾に、もし北大の特殊性がからんでいたとすれば、それは教養部が独立の部局ではなかったことであろう。 もちろん北大にも教養部はあったが、これは教育組織であって、教官の研究組織ではなかった。教養教育を担当する教員も、全員いずれかの学部に所属する。私は教養教育の現代文学を担当する教員として採用されたのだが、籍は文学部にあった。換言すれば、学部教員が教養部に出講するという形だったのである。 これを北大では教養教育の全学支援方式と呼び、理念自体は必ずしも悪くなかったのだが、現実には学部内に一種の差別を内包していた。というのは、学部のなかに教養担当の教員と、学部専門教育を担当する教員と区別が設けられていたからである。私は教養担当の教員として、教養教育の大講座である「文学」に属していた。この「文学」はさらに「外国文学」「国語」「日本文学」に別れ、私は「日本文学」の教員だったわけだが、もちろん「文学」のなかには、西洋文学担当や中国文学担当の教員もいて、10人ほどの教員で編成されていた。これを「学科目」と呼ぶ。 それに対して、いわゆる学部教官は、「国文学講座」「国語学講座」「英米文学講座」「英語学講座」「中国文学講座」というような小講座に属し、学部専門教育と、その上に設置された大学院の教育に当たる。これらの講座を、なぜ小講座と呼ぶのか。それは、各講座とも、教授1名、助教授1名、助手1名という、きわめてヒェラルキーの明確な、3名の教員で構成されていたからである。教養教育の大講座と、専門過程の小講座とが、差別制度だったことは、文学部の教授会が、教養教員の教授会と、専門教育の教授会との別れていたことでも分かるだろう。ただし、教授はいずれの教授会にも出席した。 |
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それだけではない。 たとえば教養教員である私が、学部専門教育の講義を担当する場合には、学部教員の教授会の承認を得なければならなかった。おまけに、大学院の講義を担当する場合は、学部教員によって構成される、大学院の教授会、つまり研究科委員会における人事議題となった。研究科委員会は選考委員会を作り、業績審査をし、その報告を聞いて、研究科委員会が投票によって決定する。そういう手続きを経なければならなかったのである。しかし、学部教員が教養教育の授業を「担当してもらう」場合には――彼らはそれを渋ることが多かったが――そのような手続きを取る必要がなかった。 私自身は、後にふれるように、大学院を出ていなかったから、自分が教養教員であることに、特に痛痒を感じていなかった。だが、以上のような差別的な関係を不愉快に思う教員が多かったことは、容易に想像できるだろう。北大そのものは帝国大学の後身であるが、文学部は戦後に出来た学部だった。発足当時の教員は、敗戦後、台湾や朝鮮の帝国大学や、北京大学から引き揚げてきた人が多く、そのため、「北大文学部は引き揚げ学者の再就職先として文部省が作った、いわば国内植民地の学部だ」と言われるほどだったのである。言うまでもなく、その人たちの大半が東大出身者であり、またその後も学部教員は東大卒業生から採用することが多い。北大の文学部が出来て10年ほど経ち、大学院修了者から教員が採用される時期が来たが、しかしそのほとんどが教養教育担当だった。教養教員の被差別感は、出身大学のそれによって増幅され、大学紛争のなかで顕在化し、教員間の対立を生んでしまった。 そんなわけで、教養教員の多くは、一方では、自分たち北大卒業生のなかから学部教員を出すこと――多分その本心は、自分自身が学部教官へと「昇格」すること――を「悲願」とし、他方では、学生が起こした紛争を好機として差別解消の改革を実現しようとする。このねじれた感情によって、彼らは、学内反体制派のセクトに対するシンパ教員となっていったのである。 |