(亀井秀雄の発言・近代文学〈研究〉と大学 (2) )

VI章 中間の締めくくり
(1) 開かれた新しい世界
(2) 不調に終った講座制改革
(3) 国際的評価の時代

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VI章 中間の締めくくり

(1)開かれた新しい世界

 昭和61年(1986年)、私はシカゴ大学に招かれて、2週間ほど滞在し、日本における「言文一致」をどうとらえるべきか、講演をし、ハーバード大学を見学してきた。酒井直樹と知り合い、Fredric Jamesonの“The Prison-House of Language”(1972) と“The Political Unconscious”(1981)や、 John Frow の“Marxism and Literary History”(1986)を手にしたことは、大きな収穫だった。

 翌年には客員教授として、ミュンヘン大学へ行き、家族と3ヶ月ほど滞在して、ハイデルベルグやニュルンベルグやザルツブルグを廻ってきた。

 教授問題があってから、これまでの間に、私は『身体・表現のはじまり』(『現代の表現思想』の改訂版。昭和57年・1982年)や、『身体・この不思議なるものの文学』(昭和59年)や、『感性の変革』(昭和58年)や、『戦争と革命の放浪者 二葉亭四迷』(昭和61年)を出していた。私には集中すべき仕事があり、そして外国の研究者との交流が始まって、鬱陶しい人間関係から解放された視点で、日本における「研究」を見ることができるようになった。

 観念としての「国文学」や「国語学」が、近代における大学=学問の制度化のなかでどのように形成されてきたか。どんなイデオロギー的な役割を果してきたか。そういう形で、1980年代の半ばから、「国文学」や「国語学」の根本的な問い直しが始まった。それは日本の研究者の間から起こったというよりは、むしろアメリカにおける日本(文)学の研究者の問いかけから始まったと言える。私自身は、そういう問題意識の国際的なサーキュレーションのなかで、一定の役割を担っていたと思う。

* * * * * * * * * *

 ミュンヘン大学から帰って後、2000年に退職するまで、私は、コーネル大学の客員教授を勤めたほか、コーネル大学のワークショップに2回、さらにフロリダ州立大学、コロンビア大学、ハーバード大学、ベルリンにおける日独協会、国立台湾大学、ワシントン州立大学、キャンベラ国立大学とセントラル・クインズランド大学、ハワイにおけるAAS(全米アジア学会)などにおける講演や、研究発表に出かけてきた。退職した後も、韓国には木浦大学をはじめとして、大邸や大田の大学など、5回ほど学会に招かれ、ニュー・サウス・ウエルズ大学の学会に参加し、UCLAの客員教授となり、その間ワシントン・D・Cで開かれたAASや、ハーバード大学のワークショップに出てきた。

 これらの経験は、これまで書いてきた北大経験と全く質が異なるわけだが、それを通してどのように「研究」をとらえるようになったか。シカゴ大学における講演の紹介から始めて、その全体を語るとすれば、また長い文章とならざるをえない。後日、稿を改めて書きたいと思う。

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(2)不調に終った講座制改革

 他方、大学の制度問題について言えば、教養「学科目」/学部小講座という二重構造は、その後解消されて、日本文化論講座という大講座に統合された。私は教務委員長や、改革委員会の委員長として、文学部全体の大講座体制や大学院大学化を進めてきたわけだが、日本文化論講座に限って言えば、私と他の教員との溝はついに埋まらなかった。

 その問題についても、続稿で言及することになるはずだが、今の段階で整理して言えば、理由は三つあると思う。その一つは、前の章で書いたような事柄を、彼らは、私と二人の天保銭の個人的な確執としてしかとらえず、全体にゆきわたった体質の問題とは認識していなかったことである。これは、二人の天保銭の言い分や、もう一人の天保銭の穿った噂話にだけ耳を傾けてきたことによるだろう。「Bの衣鉢を継ぐ」などと言う教員まで現われ、たしかに学内行政での上昇志向も似ており、私は改めて体質の根の深さに気づかされた。

 もう一つは大学院大学化に関する認識の違いである。30年前の大学紛争は、その根底に「大学の大衆化」があった。現在進行している大学院大学化や法人化(または民営化)は、「大学院の大衆化」なのであるが、それに対する危機感が、私と彼らとではまるで違っていたのである。

 例えば国文学講座→日本文化論講座の場合、旧制度の国文学講座の院生定員は、1学年ごとに修士課程2名、博士課程1名だった。このように院生定員を算出する基準は、国文学講座の教員定員が教授1名、助教授1名の、計2名だったからである(助手は院生定員の基数から除く)。だが、教養の「日本文学」と「国語」の教員を吸収した日本文化論講座は7名となり、単純計算すれば、院生定員の基数が3倍以上となる。

 大学が教養部を廃止した現実的な理由は、学生の学力が低下して、「大学4年間は教養課程」と割り切らざるをえなかったからである。専門的な教育は大学院の修士課程から始めるしかない。この現実のなかで、学部学生の卒論はレポート化してゆく。だから、もし修士論文のハードルを低くして、「研究中間報告」的なものにしてしまえば、――内容・形式のいずれも学位論文の基本条件を充たしていない「修論」までも、「教育的配慮」めかした理屈をつけて通してやるようなことをすれば、――博士課程はロクに論文の書き方も知らない院生の溜まり場になってしまうだろう。そういう事態に対する想像力があるか否かの違いでもあった。

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(3)国際的評価の時代

 そして三つには、外国における日本(文)学研究の動向に対する関心の有無である。私の知るかぎりで言えば、日本(文)学研究のレベルが高い国ほど、日本へ留学生を送り出す戦略性も高い。それらの国の大学は、日本の大学の実績に注意を払い、どの大学の誰の研究室が、どういう研究で実績を挙げているかを知った上で、大学間交流協定や留学生の送り出しを設計している。

 私から見て、その実績評価はやや現象的すぎるのではないかと心配な面もないではないが、ともかく情報の収集には極めて熱心で、存在感のない大学院などには見向きもしない。存在感のない大学院には、「とりあえず日本に留学できれば、どんな大学でもよい」というレベルの学生を送る。そう割り切っている国さえあり、言葉を変えれば、日本の大学院、特に日本文化論講座のような組織の教員は、その研究の世界性が問われる時代を迎えたのである。

 北大の文学研究科はそういう状況の情報を集めながら、留学生の受け入れや指導の態勢を整えてゆかなければならないだろう。私は『「小説」論―『小説神髄』と近代―』(平成11年・1999年)の「あとがき」で、「英語圏における日本学の情報を集め、日本の研究の動向を発信する組織を作りたい。敢えて言えば、今の私ならばそうした仕事の適任者の一人でありうる。そんなことを考えていた」と書いた。自惚れた言い方に聞こえるかもしれないが、そう書かずにいられなかったほど、私の危機感は強かったのである。だが、そういう組織の必要を説いても、当時の文学部における国際交流委員会の反応は鈍く、また、日本文化論講座のなかで返ってきた最初の反応は、「それ、私たちの負担が増えませんか」という言葉だった。

 どうやらこれが見切り時かな。愛想づかしは、こんなふうに訪れるのである。

(2003年4月15日)

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